※今後内容や開催枠が変更になる場合があります。
プログラム概要（8月29日）
| 第1会場 サクラウム3F大講義室A | 第2会場 サクラウム3F大講義室B | |
| 12:00 | 受付開始 | |
| 12:50-13:00 | 開会のご挨拶 代表理事 磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授） 大会長 木暮 祐一（名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授） | |
| 13:00-13:50 | 特別講演1 「能登半島地震を経験して ～BCM/BCPとしての医療・ヘルスケアDX～」 神野 正博（社会医療法人財団董仙会恵寿総合病院 理事長） 座長：磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授） 宮田 俊男（早稲田大学大学院先進理工学研究科 教授） | |
| 14:00-14:30 | ご出展企業様による展示のご案内 （企業展示コーナー） | ご出展企業様による展示のご案内 （企業展示コーナー） |
| 14:30-15:20 | シンポジウム1 「ヘルスケアのIT化の日米比較～日米医学医療交流財団の取り組み」 座長：小嶋 高志（弁護士法人フェアネス法律事務所 弁護士・医師） | シンポジウム2 「離島診療おける課題とデジタル医学による『島に住み続ける』ことへのサポート」 座長：植田 真一郎（琉球大学大学院医学研究科 教授） 宮田 俊男（早稲田大学理工学術院先端生命医科学センター 教授） |
| 15:30-16:50 | 国際シンポジウム 「What are the current and future challenges of digitalization? in EU and Japan」 座長：阿久津 靖子（千葉大学医学部附属病院患者支援部 特任准教授） 通訳：徳田 安春（群星沖縄臨床研修センター長） | シンポジウム3 「IT業界は本当に医療機関を知っていますか？ ～病院経営者のホンネとは～」 座長：井上 祥（株式会社メディカルノート 代表取締役／大阪大学 招へい准教授） |
（ご移動） | ||
| 18:30- | 懇親会（１） 日本デジタルパソロジー・AI研究会主催懇親会 於：ホテルゆがふいんおきなわ 宴会場 |
プログラム概要（8月30日）
| 第1会場 サクラウム3F大講義室A | 第2会場 サクラウム3F大講義室B | |
| 8:30- | 受付開始 | |
| 9:00-10:20 | シンポジウム4 「デジタル医療技術の多面的な評価 ～エビデンスを創る・見せる・評価する～」 座長：五十嵐 中（東京大学大学院薬学系研究科 特任准教授） 齋藤 英子（東京大学新領域創成科学研究科 准教授） | シンポジウム5 「ITデバイスを活用した口腔ケアや歯科領域の最新情報」 座長：木村 佳晶（合同会社アグリハート 代表／ITヘルスケア学会 理事） |
| 10:30-11:50 | シンポジウム6 「プログラム医療機器（SaMD）の社会実装に向けた最新動向」（仮） 座長：宮田 俊男（早稲田大学理工学術院先端生命医科学センター 教授） 大野真央（早稲田大学理工学術院 招聘研究員／第一三共株式会社） | シンポジウム7 「尿のケアから考えるデジタルヘルスの活用と行動変容の促進」 座長：阿部 正子（名桜大学人間健康学部看護学科 学科長・教授） |
| 12:00-12:50 | ランチョンセミナー 「デジタルクローンAI技術を活用した説明動画作成・視聴システムの開発と導入効果」 座長：磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授） | |
| 13:00-14:20 | シンポジウム8 「顔認識技術を用いた医療・健康分野への応用に関する最新研究動向」 座長：今岡 仁（日本電気株式会社 NECフェロー） | シンポジウム9 「本人主体のPHRで実現する健康・医療・介護DX」 座長：石見 拓（京都大学大学院医学研究科 予防医療学分野 教授） 本村 純（名桜大学人間健康学部健康情報学科 上級准教授） |
| 14:30-15:50 | シンポジウム10 「デジタル医学による生活習慣病の重症化予防、セルフケアやがん領域のサポート」 座長：宮田 俊男（早稲田大学理工学術院先端生命医科学センター 教授） 高江 慎一（厚生労働省 医薬局 医療機器審査管理課長） | シンポジウム11 「医療も暮らしも豊かにするOMO時代のコミュニケーションデザイン」 座長：井上 祥（株式会社メディカルノート 代表取締役／大阪大学 招へい准教授） |
| 16:00-16:50 | 特別講演2 「対談：スマートデバイスが命を時代へ」 演者：木暮 祐一（第17回ITヘルスケア学会年次学術大会 大会長／名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授） 飯村 正彦（株式会社ラック 広報担当部長） | シンポジウム13 「遠隔健康医療相談サービスにできること ～健康相談は地域の課題をどう解決するか～」 座長：牧園 昌泰（ヘルスケアテクノロジーズ株式会社） |
| 17:00-17:50 | 特別講演3 「オリオンビールの健康経営施策」 演者：矢沼 恵一（オリオンビール株式会社 Chief Health Officer 常務執行役員 人事総務本部長） | |
（ご移動） | ||
| 18:30- | 懇親会（２） ITヘルスケア学会主催懇親会 於：沖縄フルーツランド レストランホール アトラクション：名桜大学エイサーサークルによるエイサーの舞 |
プログラム概要（8月31日）
| 多目的ホール （大ホール） | 第3会場 講義棟108教室 | 第4会場 講義棟109教室 | 第5会場 講義棟110教室 | |
| 8:30- | 受付開始 | |||
| 9:00-11:30 | 一般演題 | 一般演題 | 一般演題 | |
| 11:30-12:30 | 閉会式・表彰式 | |||
| 13:00-17:00 | 名桜大学環太平洋地域文化研究所共催公開シンポジウム 「医療・健康分野のデジタルトランスフォーメーション～医療アクセス改善からPHR活用まで、デジタル技術が医療・健康をどう変えるのか？～」 ＜基調講演＞ 「医療へのデジタル技術の活用で楽しく健康に暮らせる社会へ」 宮田 俊男（早稲田大学大学院先進理工学研究科 教授） ＜パネルディスカッション第1部＞ 「デジタル技術で医療がもっと身近なものになる」 木暮 祐一（名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授） 黒木 春郎（医療法人社団嗣業の会こどもとおとなのクリニックパウルーム理事長／厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」構成員） 大石 怜史（ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長 兼 CEO） ＜パネルディスカッション第2部＞ 「PHR でやんばるがどう変わるのか」 本村 純（名桜大学人間健康学部健康情報学科 上級准教授） 石見 拓（京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻 教授） 田里 大輔（仮）（沖縄県北部地区医師会病院） 田中 健介（沖縄セルラー電話株式会社ソリューション営業本部ビジネス開発部 部長） |
プログラム詳細（8月29日）
12:50-13:00（第1会場）
開会のご挨拶
代表理事 磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授）
大会長 木暮 祐一（名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授）
13:00-13:50（第1会場） 特別講演1
「能登半島地震を経験して ～BCM/BCPとしての医療・ヘルスケアDX～」
座長：磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授）
宮田 俊男（早稲田大学大学院先進理工学研究科 教授）
能登半島七尾市に位置する恵寿総合病院は2024年1月1日に発災した大規模地震、能登半島地震に被災した。病院周辺に甚大な被害が出た中、「災害でも医療を止めない」をミッションに、発災直後より急性期医療の継続が可能であった。それは、2007年の能登半島地震の経験、2011年の東日本大震災の経験知から、災害に対してのBCM/BCP（ Business Continuity Management/Plan）を策定してきたことに起因する。免震建築や水の二重化のほか建物・設備の強靭化、準備してきたPHR（ Pesonal HealthRecord ）や業務用スマートフォンなどDXの取組も有効に作動した。
神野 正博（社会医療法人財団董仙会恵寿総合病院 理事長）
1980年 日本医科大学卒,1986年 金沢大学大学院医学専攻科卒（医学博士）。金沢大学第2外科助手を経て、1992年 恵寿総合病院外科科長、1993年 同病院長（2008年退任）、1995年 特定医療法人財団董仙会（2008年11月より社会療法人財団に改称、2014年創立80周年）理事長、2011年 社会福祉法人徳充会理事長併任。専門は消化器外科。全日本病院協会副会長、日本病院会常任理事、日本社会医療法人協議会副会長、石川県病院協会副会長、サービス産業生産性協議会（SPRING）幹事、七尾商工会議所副会頭ほか。現在、厚生労働省において社会保障審議会医療部会委員を務める。
14:30-15:20（第1会場） シンポジウム1
「ヘルスケアのIT化の日米比較～日米医学医療交流財団の取り組み」
座長：小嶋 高志（弁護士法人フェアネス法律事務所 弁護士・医師）
本セッションではヘルスケアIT分野における日米の違いを理解するために、まずオンラインで米国とつなぎ、現地の医療・介護におけるIT化の進展についてオンラインを通じて米国の関係者から報告を受けた後、今後の日本の課題を提示する。さらに、日米の医療のIT化の格差を改善するために、日米医学医療交流財団が人材と情報の交流を進める取り組みを紹介する。
松木 隆志（TransPacific Healthcare Partners LLC Co-Founder）
東京医科歯科大学医学部医学科卒業。 日本での数年間の診療経験を経た後渡米、ニューヨーク市内のマウントサイナイ医科大学ベスイスラエル病院精神科にて精神科専門医研修を修了、米国精神科専門医資格を取得。 現在はマウントサイナイ医科大学精神科助教授および同医科大学附属病院精神科救急部の指導医として精神科急性期医療の最前線で診療と教育に従事する傍ら、ニューヨーク、ニュージャージーにて個人開業し、一般外来診療を行っている。また、ジョージア州、テキサス州全域を対象にインターネットのビデオ通話を用いた遠隔診療も提供している。2020年9月には TransPacific Wellcare Group を創業、ニュージャージのかかりつけクリニック「ひばりファミリーメディカル」の運営に携わる。
島田 栄治（TransPacific Healthcare Partners LLC Co-Founder／Oriental Wellcare Group Founder／株式会社SEM Medical Solution/SEMグローバル株式会社 代表取締役／医学博士 日本医学放射線学会放射線科専門医）
放射線科専門医として、独立系としては最大規模の遠隔読影サービス会社を経営。日本全国の 250 病院から月間 10,000件を超える読影を受注。また、その傍ら日本で最大規模の在宅医療に特化した医療法人を立ち上げた。現在では月間 3,000人 のケアを行う。日本における在宅医療のパイオニアであり、医者でありながら起業家。2014年11月には Oriental Wellcare Group を創業し、マレーシアを中心としたアジア圏に邦人向け医療機関を幅広く展開している。2020年9月 には TransPacific Wellcare Group を創業、ニュージャージのかかりつけクリニック「ひばりファミリーメディカル」の運営に携わる。
徳田 安春（群星沖縄臨床研修センター長）
日本医療政策機構 フェロー。沖縄県生まれ、1988年琉球大学卒、沖縄県立中部病院にて研修、同病院総合内科、聖路加国際病院一般内科、筑波大学水戸地域医療教育センター総合診療科教授、地域医療機能推進機構本部顧問などを経て、2017年より現職 （むりぶし沖縄臨床研修センター長）。専門は総合診療医学、臨床疫学、臨床教育。Choosing Wisely Japan副代表。
遠藤 直哉（公益財団法人日米医学医療交流財団 理事長）
1945年生。麻布高校卒業、東京大学法学部、ワシントン大学ロースクール修士（アスベスト集団訴訟論）、中央大学法学博士（取締役分割責任論）。1996年度第二東京弁護士会副会長、桐蔭横浜大学法学部大学院教授（商法）、同大法科大学院教授（医事法）を歴任。現在、日本法社会学会、日本私法学会、医療と質・安全学会の会員、（公社）日本医療機能評価機構医療事故センター運営委員、（公財）日米医学医療交流財団理事。近著『新団体法論－国家・会社・社団・財団の法動態論－』（ソフトロー総説）(信山社2022年）、『法動態学講座1～5』(信山社2018～2021)。
14:30-15:20（第2会場） シンポジウム2
「離島診療おける課題とデジタル医学による『島に住み続ける』ことへのサポート」
座長：植田 真一郎（琉球大学大学院医学研究科 教授）
宮田 俊男（早稲田大学理工学術院先端生命医科学センター 教授）
沖縄県離島の住民にとって島に住み続けることは重要で、離島医療のひとつの目的はそこにあると言える。しかし現実はさまざまな理由で本島に搬送され，帰島がかなわない場合も多い。本セッションでは離島診療所の慢性疾患コホートをベースに帰島できない要因の記述から今後デジタル医療による解決の可能性まで議論したい。
「離島医療の課題と解決に向けた提言」
石坂 真梨子（宮崎大学医学部地域医療・総合診療医学 助教）
2015年鹿児島大学医学部卒業 沖縄県立中部病院で初期研修、総合診療島医者育成コースで後期研修を2019年から小浜島診療所で行う。琉球大学大学院医学研究科 臨床研究教育管理学講座で離島の高齢者と多併存疾患、多剤併用と帰島できない搬送例についての研究を実施。2023年から宮崎大学医学部地域医療・総合診療医学特別助教。
「奄美大島における遠隔医療の経験と展望」
三島 千明（医療法人社団DENみいクリニック代々木 院長）
島根県出身。島根大学医学部卒業後、島根大学医学部附属病院にて初期研修。2013年より北海道家庭医療学センターにて後期研修。修了後、在宅医療中心の診療所勤務を経て、2021年4月みいクリニック代々木院長。現在、早稲田大学大学院先進理工学研究科後期博士課程に在学中。
15:30-16:50（第1会場） 国際シンポジウム
「What are the current and future challenges of digitalization? in EU and Japan」
座長：阿久津 靖子（千葉大学医学部附属病院患者支援部 特任准教授）
通訳：徳田 安春（群星沖縄臨床研修センター長）
EU eヘルス・ネットワークの共同議長を務めた Dr Henrique Martins からヨーロッパにおけるデジタルヘルス相互運用性のための標準化のプロセスとして、欧州電子医療記録交換フォーマット（EEHRxF）に向けた道のりやEU新法／デジタルヘルス規制を紹介する。日本とEUが直面する課題についての意見交換を行う。
Henrique Martins（MD, PhD, MLaw, FIAHSI, Associate Professor in Health Management and Leadership at FCS, UBI, ISCTE-IUL HL7 Europe Foundation, Board of Directors）
An Internist MD and Management PhD, Prof. Martins headed SPMS (Portugal) leading numerous nationwide eHealth projects and co-chaired the EU eHealth Network. He consults and teaches on Digital Health, health transformation, management and leadership.
15:30-16:50（第2会場） シンポジウム3
「IT業界は本当に医療機関を知っていますか？ ～病院経営者のホンネとは～」
座長：井上 祥（株式会社メディカルノート 代表取締役／大阪大学 招へい准教授）
このシンポジウムでは、3人の病院経営者が登壇し、医療機関のデジタル化に関する現状と課題を討論する。IT業界は医療現場の実情をどれだけ理解しているのか。診療報酬点数の不足やシステム導入後のサポート体制…、さまざまな議論がある。IT技術が業務効率化に本当に寄与しているのか、現場のニーズに合致していないケースも多いのではないか、予算と見合っているのかといった課題を議論する。この討論を通じて、医療とITの連携を深めるために実際の病院経営の現場をホンネで議論したい。
石井 隆平（おもと会グループ 代表理事）
医療・介護で沖縄県内に展開、特に介護では沖縄県最大のグループ。
甲賀 啓介（コミュニティーホスピタル甲賀病院 院長／全日本病院協会 常任理事）
2000年3月大阪大学卒業、同大医学部附属病院、大阪警察病院での勤務を経て、2009年4月からコミュニティーホスピタル甲賀病院勤務、2012年4月同病院副院長、2019年4月から院長。
伊藤 智美（浦添総合病院 理事／病院長補佐）
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プログラム詳細（8月30日）
9:00-10:20（第1会場） シンポジウム4
「デジタル医療技術の多面的な評価 ～エビデンスを創る・見せる・評価する～」
座長：五十嵐 中（東京大学大学院薬学系研究科 特任准教授）
齋藤 英子（東京大学新領域創成科学研究科 准教授）
保健医療分野でのデジタル機器の利用が拡大し、日常の健康管理にもデジタルヘルス機器が活用される一方で、技術の評価基準の標準化は遅れが見られる。日本においても、デジタルヘルス技術のガイドラインは未整備で、今後の評価基準の構築が課題となる。その一方、米国ICER組織のデジタル技術に特化したガイドラインや、英国NICEのAIコンツーリング技術の評価 など、既存の評価手法をただ敷衍するのでなく、デジタル技術の「強み」を質的に評価する動きが見られる。
本シンポジウムでは、単なる規制の比較を超えて、デジタル医療技術のエビデンスを創る側・見せる側・評価する側の三点から、多面的な評価のあり方を俯瞰・展望したい。
「評価者から見た『デジタル医療技術の評価』とは？」
鈴木 友人（東北大学ナレッジキャスト株式会社 医療機器等開発支援グループ シニアコンサルタント）
共立薬科大学（現 慶應義塾大学）薬学研究科後期博士課程修了（博士（薬学））、2008年に独立行政法人 医薬品医療機器総合機構（PMDA）に入職し、10品目以上の新医療機器を含む400品目以上の医療機器の承認審査及び相談業務を担当。PMDA在籍中に東京大学医学部附属病院に出向し、アカデミア発のメディカルシーズの研究開発を支援。また、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（AMED）にも出向し、医療機器関連予算事業の事業総括を担当。2020年より現職、PMDAでの審査経験とアカデミア及びAMEDでの研究開発支援経験を基に、医療機器薬事専門のコンサルタントとしてベンチャーを含む国内外の医療機器メーカーの開発を支援。
「○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●」
近藤 邦彦（株式会社LU.TWIYO 開発責任者）
2000年よりシステム開発に従事し、多岐にわたるプロジェクトを手掛ける。2012年、健康保険組合加入者向けに健診データ(PHR)の経年変化を可視化するシステム開発に参画。2014年には総務省実験として、健診データのビジュアライザーションおよび、健診データの解説コンテンツを開発し、保険組合員の健康行動変容を促すシステム・コンテンツの開発を行う。2019年、会員制健康ポータルサイトのUX/UIフルリニューアルのデザイン監修およびフロントエンドプログラムの開発を担当。現在に至るまで、UX/UIの開発を中心に様々なヘルスケアプロジェクトに参画している。
「疫学・生物統計の立場からみたデジタル医療技術の評価」（仮）
立森 久照（慶應義塾大学 特任教授）
主な専門は疫学・生物統計学。慶應義塾大学特任教授として、医療政策および生物統計学の高度専門家や人材の育成を行ってきた。また、NCNP、国立国際医療研究センター、東京大学大学院医学系研究科医療品質評価学講座などで、統計的因果推論手法の応用により、精神・神経疾患の臨床試験，非感染性疾患の疫学調査、外科的介入のレジストリデータを活用した観察研究における研究の質向上に取り組む。こうした活動を通じて、データを活用することで誰もがwell-beingな社会の実現を目指している。
「国際保健の立場からみたデジタル医療技術の評価」（仮）
大田 えりか（聖路加国際大学 教授）
2009年から東京医科歯科大学大学院リプロダクティブヘルス分野特任助教、10年エイズ予防財団リサーチ・レジデントを経て、12年より東京大学大学院国際保健政策学教室助教、13年より国立成育医療研究センター研究所政策開発研究室長、2016年4月より現職。現在、国際・地域連携センター部長、WHOプライマリーヘルスケア看護開発協力センター部長、国際・地域連携センターPCC開発地域連携室部長、コクランジャパンセンター代表理事・副理事長、コクランのエディターとして活躍し、世界保健機関ジュネーブ本部リプロダクティブヘルス部門や栄養部門のWHOガイドライン作成や共同研究に携わっている。
「感染症疫学の立場からみたデジタル医療技術の評価」（仮）
米岡 大輔（国立感染症研究所 室長）
2022年より国立感染症研究所室長。個別化医療と感染症における生物統計学と機械学習の理論的側面に取り組んでいる。2016年に総合研究大学院大学（SOKENDAI）で統計学の博士号を取得後、米国（セントジュード小児研究病院）とスイス（ETHチューリッヒ）でポスドクを経験。生物統計学と機械学習の分野に広く関心があり、特に個別化医療の応用に焦点を当てており、数学や統計学を医学、疫学、公衆衛生分野に応用した研究を進めている。
9:00-10:20（第2会場） シンポジウム5
「ITデバイスを活用した口腔ケアや歯科領域の最新情報」
座長：木村 佳晶（合同会社アグリハート 代表／ITヘルスケア学会 理事）
ITデバイスを活用した口腔ケアや歯科遠隔医療の現状と課題について考察し、特に今回は遠隔医療とデジタルデンチャーを用いた新しい歯科医療の可能性とリハビリテーションについて紹介し議論する。
「歯科遠隔医療の現状と課題について」
長縄 拓哉（ムツー株式会社 代表取締役）
日本遠隔医療学会歯科遠隔医療分科会会長。
「食べることは生きること、デジタルデンチャーによって実現する質の高い高齢者生活」
野田 真一（株式会社フィールトラスト 代表取締役）
IT企業が運営するデジタル歯科技工所としてデンスマイルラボを昨年開業。精度、適合性抜群のデジタルデンチャーによって口腔・咀嚼機能の回復から高齢者のヘルスケアを科学する。業界のデジタル化に寄与する為一般社団法人歯科デジタル支援協会を立ち上げる。
「看護師向けDX研修について」
高丸 慶（一般社団法人訪問看護支援協会 代表理事）
看護師、保健師、ケアマネジャー
株式会社ホスピタリティワン 代表取締役
株式会社エンタケア研究所 代表取締役
株式会社おくりびとアカデミー取締役
株式会社働楽ホールディングス取締役
一般社団法人訪問看護支援協会 代表理事
一般社団法人終活カウンセラー協会理事
慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科博士課程単位取得退学
10:30-11:50（第1会場） シンポジウム6
「プログラム医療機器（SaMD）の社会実装に向けた最新動向」（仮）
座長：宮田 俊男（早稲田大学理工学術院先端生命医科学センター 教授）
大野真央（早稲田大学理工学術院 招聘研究員／第一三共株式会社）
近年、デジタルテクノロジーの進展は著しく、ヘルスケアの分野においても、AIが搭載されたソフトウェア、手術ロボット、スマートフォンアプリを活用したアプリ等、革新的な医療機器が登場している。本セッションでは、厚生労働省医薬局 医療機器審査管理課長 高江慎一氏より「プログラム医療機器(SaMD; Software as a medical device)領域における最新の規制について」、独立行政法人 医薬品医療機器総合機構 プログラム医療機器審査室の弓場充氏から「認知行動療法を応用した治療用アプリ審査の考え方について」、株式会社テックドクター・取締役代表医師・共同創業者の泉啓介氏からモバイルアプリ・ウェアラブルデバイスを活用した研究事例として「関節リウマチにおけるスマートフォンによる患者報告アウトカムと手首装着型ウェアラブルデバイスによるセンシングデータ」が発表される。パネルディスカッションでは、各立場から、SaMDの社会実装に向けて議論する。
「プログラム医療機器の最新の規制について」
高江 慎一（厚生労働省 医薬局 医療機器審査管理課長）
大阪大学薬学部卒業後、M1中退で厚生省に入省後、医薬局、環境庁、経済開発協力機構勤務などを経て、医政局研究開発振興課 課長補佐、経済課 課長補佐、独立行政法人医薬品医療機器総合機構医療機器審査第一部 部長、厚生労働省大臣官房厚生科学課 研究企画官を経て、2024年4月から厚生労働省 医薬局 医療機器審査管理課長(現職)。
「関節リウマチにおけるスマートフォンによる患者報告アウトカムと手首装着型ウェアラブルデバイスによるセンシングデータ：デジタルバイオマーカーに関する多施設共同単群前向き研究」
泉 啓介（株式会社テックドクター 取締役代表医師・共同創業者／慶応義塾大学リウマチ・膠原病内科 非常勤特任助教）
慶應義塾大学医学部を卒業後、同リウマチ・膠原病内科、国立病院機構東京医療センター、日本医科大学等を経て、科学技術振興機構（JST）や日本医療研究開発機構（AMED）等のプロジェクトでIoT/デジタル技術を医療に活用した研究開発を経験し、2019年 株式会社テックドクターを創業。
「認知行動療法を応用した治療用アプリ審査の考え方について」
弓場 充（独立行政法人医薬品医療機器総合機構 プログラム医療機器審査室）
2018.3 東北大学大学院 医工学研究科 修了
2018.4 独立行政法人 医薬品医療機器総合機構 医療機器審査第二部
2019.4 早稲田大学大学院先進理工学研究科共同先端生命医科学専攻 博士後期課程入学
2020.3 早稲田大学大学院先進理工学研究科共同先端生命医科学専攻 助手
2023.3 早稲田大学大学院先進理工学研究科共同先端生命医科学専攻博士後期課程修了
2023.4 独立行政法人医薬品医療機器総合機構 プログラム医療機器審査室
2023.4 早稲田大学医療レギュラトリーサイエンス研究所 招聘研究員
2023.6広島大学 学術・社会連携室オープンイノベーション本部産学連携部バイオデザイン部門 客員准教授
10:30-11:50（第2会場） シンポジウム7
「尿のケアから考えるデジタルヘルスの活用と行動変容の促進」
座長：阿部 正子（名桜大学人間健康学部看護学科 学科長・教授）
本セッションでは、久米島デジタルヘルスプロジェクトから得た知見を基に、排尿の視点で生活習慣改善を目指す夜間頻尿アプリ「Uナイト」の開発と沖縄リアルワールドデータの利活用を紹介する。さらに、女性特有の妊娠・出産に伴う尿失禁や骨盤臓器脱といった“骨盤底ヘルス”に焦点を当てた新骨盤底筋体操の普及活動を紹介する。その上で、ITを駆使したデジタルヘルスが尿ケアを通じた健康管理と行動変容をどのように促進するか、スマートフォンアプリやウェアラブルデバイスによる健康データのリアルタイム収集とクラウドベースの解析を通じて、健康リスクの早期発見や行動改善のためのAIフィードバックがどのように提供されうるかをディスカッションする。
宮里 実（琉球大学大学院医学系研究科システム生理学講座 教授）
1993年琉球大学医学部を卒業後、同大学病院泌尿器科に入局。その後、清瀬小児病院で研修医時代を過ごしたのち、2006年から2年間、排尿生理、薬理で有名な米国ピッツバーグ大学で遺伝子治療、排尿の新たな創薬開発の研究に携わる。帰国後、東北大学 大学院医学系研究科 医科学専攻 外科病態学講座 泌尿器科学分野を経て、2011年に琉球大学病院に講師として着任。2019年4月より琉球大学大学院医学研究科 システム生理学講座 教授に就任し、加齢、糖尿病、脳梗塞、パーキンソン病、腹圧性尿失禁といった女性特有の疾患、間質性膀胱炎といった難治性疼痛疾患など様々な病態モデルを用いて排尿障害のメカニズムの解明、創薬の開発を行っている。
長嶺 覚子（琉球大学病院リハビリテーション部 理学療法士／琉球大学大学院医学系研究科システム生理学講座 客員研究員）
1993年沖縄リハビリテーション福祉学院卒業後、豊見城中央病院にて整形外科疾患を中心とした理学療法士としてのキャリアをスタートさせる。その後、琉球大学病院へ入職。2017年一念発起し
琉球大学大学院医学研究科医科学専攻（修士課程）入学、社会人大学院生として整形外科学講座で修士修了。2019年に同大学博士課程においてシステム生理学講座で宮里教授に師事、脳梗塞モデルラットの膀胱・尿道機能に関する基礎研究で2022年に学位取得。翌年からは仕事との二足の草鞋で同講座の客員研究員として姿勢を意識した骨盤底筋トレーニングの開発・社会実装を行っている。
竹井 太（うむやすみゃあす・ん診療所 院長／宮古地区医師会長）
1955年生まれ。大阪出身。東海大学卒業後ニューヨーク留学。医学博士、脳神経外科専門医、認知症予防専門医、禁煙専門指導医、在宅医療認定医。2001年宮古島徳洲会病院初代院長、県立宮古病院勤務を経て、06年うむやすみゃあす・ん診療所開設。13年より宮古島で毎年全国学会を開催、16年沖縄県認知症疾患医療センター受託。Ｒｈマイナスの会、福島震災者支援（笑顔カレンダー）などの地域活動支援を行なっている。現在、宮古地区医師会長。
12:00-12:50（第1会場） ランチョンセミナー
「デジタルクローンAI技術を活用した説明動画作成・視聴システムの開発と導入効果」
座長：磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授）
「医師の働き方改革」の推進と患者への説明内容の理解度向上を目指し、TOPPAN株式会社と北海道大学病院で共同開発したWEBアプリケーション「DICTOR」を紹介する。デジタルクローン技術を活用して動画を生成し、説明業務等を支援するもので、初回に声と顔を登録してデジタルクローンを生成する。その後任意の説明内容をテキスト入力をすることにより作成者本人の姿で説明動画が生成される。
提供：TOPPAN株式会社
演者：渡邊 祐介（北海道大学病院 医療・ヘルスサイエンス研究開発機構 臨床研究開発センター長補佐・特任講師／藤田医科大学 先端ロボット・内視鏡手術学講座 准教授）
医学博士．外科医として診療・研究に従事しながら，臨床研究および研究開発支援業務に携わる．McGill大学（カナダ、モントリオール）低侵襲外科教室留学時代に外科教育や患者中心アウトカムなどの研究に携わる．研究教育活動等が評価され、米国外科学会（ACS）International Scholarshipを受賞．厚生労働省医系技官（現医政局研究開発政策課）として研究開発行政に従事し，2019 年より現職．現職では，臨床研究中核病院・橋渡し研究支援拠点における研究開発支援業務全般に携わり、治験・臨床研究に係るデジタル基盤の開発にも注力している．藤田医科大学では外科医育成や医療機器開発、外科領域のAI技術を含めた研究開発に取り組んでいる．
13:00-14:20（第1会場） シンポジウム8
「顔認識技術を用いた医療・健康分野への応用に関する最新研究動向」
座長：今岡 仁（日本電気株式会社 NECフェロー）
本セッションでは、顔からわかる医療や健康分野について議論する。顔のエイジングケアについて資生堂の江連フェローより、顔画像からAI処理によって体液の変動を推測する技術について筑波大学の鶴嶋先生より、顔からヘルスケア技術全般についてはNECの今岡フェローがお話する。ディスカッションでは、顔を中心とした非侵襲でとれるヘルスケアについての将来を語り合う。
「フェイスケア研究開発の最先端」
江連 智暢（株式会社資生堂みらい開発研究所 フェロー）
1990年 東京都立大学大学院理学研究科修士課程修了
1990年 株式会社資生堂入社
2020年 株式会社資生堂みらい開発研究所フェロー
2023年 神戸大学大学院イノベーション研究科 客員教授 (兼任)
現在に至る
「顔の状態からAI処理によって体液の変動を推測する技術」
鶴嶋 英夫（筑波大学医学医療系臨床教授／筑波大学サイバニクス研究センター 客員准教授／ひたちなか総合病院脳神経外科主任科長）
1984年筑波大学附属病院脳神経外科研修医、
1990年慶応大学解剖学教室にて神経再生を研究、
1992年理化学研究所にて腫瘍免疫を研究、
1999年琉球大学脳神経外科に勤務、
2000年米国Johns Hopkins 大学医学部Biomedical Engineering部門と2004年産業技術総合研究所でNanotechnologyによるDrug Delivery Systemについて研究、
2009年筑波大学医学医療系脳神経外科にて医工連携研究、臨床研究統括、脳卒中に対するロボット医療機器の治験の責任者等を務める。
「顔から推定できるヘルスケア情報に関する最新動向」
今岡 仁（日本電気株式会社 NECフェロー）
1997年NEC入社。脳視覚情報処理の研究開発の後、2002年に顔認証技術の研究開発を開始。世界70カ国以上での生体認証製品の事業化に貢献するとともに、NIST（米国国立標準技術研究所）の顔認証ベンチマークテストで世界No.1評価を6回獲得。令和4年度科学技術分野の文部科学大臣表彰「科学技術賞（開発部門）」受賞。令和5年春の褒章「紫綬褒章」受章。
13:00-14:20（第2会場） シンポジウム9
「本人主体のPHRで実現する健康・医療・介護DX」
PHR（パーソナルヘルスレコード）を活用して健康・医療・介護DXを実現するためには、PHRが本人の日常生活から生まれたデータを取り扱っていることを理解し、本人、家族の意思を尊重してデータ共有可能な仕組み、サービスを発展させる必要がある。PHRを介してデータ連携する取り組み（PHR普及推進協議会の民間・自治体向けPHRサービスガイドライン、AMED事業、SIP事業、各地の先進的な取り組み等）の現況を紹介するとともに、今後の展望、課題を議論する。
座長：石見 拓（京都大学大学院医学研究科 予防医療学分野 教授）
本村 純（名桜大学人間健康学部健康情報学科 上級准教授）
「本人主体のPHRで実現する健康・医療・介護DX 実現に向けた取り組みの紹介」
石見 拓（京都大学大学院医学研究科 予防医療学分野 教授）
1972年埼玉県生まれ。群馬大学医学部卒業。循環器内科医。大阪大学大学院（救急医学）博士課程、京都大学大学院臨床研究者養成コース修了。専門は循環器内科、蘇生科学、予防医療学。PHR普及推進協議会 代表理事、日本AED財団 専務理事、大阪ライフサポート協会副理事長。心肺蘇生・AED、PHRの普及・実装と研究による評価改善を目指している。アウトドア好き、将来の夢はログビルダー、釣り人。
「PHRを活用した産業保健革命」
大神 明（産業医科大学産業生態科学研究所作業関連疾患予防学 教授）
産業医科大学医学部卒 産業医科大学医学部大学院修了。産業医科大学 産業生態科学研究所 助手、講師、助教授、准教授を経て2011年より作業関連疾患予防学教授。日本産業衛生学会理事、社会医学系専門医協会理事、産業衛生専門医委員会委員長および社会医学系専門医協会試験分科会会長。産業医学（作業関連疾患の予防）の教育、研究に従事。
「PHRと先端技術が実現する『より良い医療のかたち』」
大山 訓弘（日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 ヘルスケア統括本部長）
日本マイクロソフトにて、ヘルスケア業界に対する全般的な事業活動についての責務を担う。AI や複合現実・各種クラウドテクノロジー等を含むマイクロソフトの製品全般を日本の医療現場や医療行政、製薬企業における経営改革、働き方改革に対する提案活動に従事している。また医療情報に関連する学会・団体を通じた提言活動も行っている。マイクロソフト入社前はSAP ジャパンにおいて各種マネジメントを歴任し企業の経営改革支援に従事。一般社団法人 PHR 普及推進協議会理事、医療 AI プラットフォーム技術研究組合理事、一般社団法人日本ユーザビリティ医療情報化推進協議会監事、一般社団法人医療トレーサビリティ推進協議会監事。香川大学経済学部卒。
「健康・医療・介護DX実現のために求められる情報標準化の取り組み 現状・課題・展望」
山本 景一（大阪歯科大学医療イノベーション研究推進機構事業化研究推進センターデータサイエンス部門 教授）
2023年より大阪歯科大学 医療イノベーション研究推進機構 事業化研究推進センター データサイエンス部門 / 教育情報センター 所長 専任教授 博士（医学）
一般社団法人 PHR普及推進協議会 理事
一般社団法人 ヘルスデータサイエンス学会 業務執行理事
「自身の意思で活用できるPHRアプリ・サービスの開発と実装／能登半島被災地支援の取り組みから見えてきたこと」
阿部 達也（株式会社ヘルステック研究所 代表取締役）
1965年大阪生まれ。1988年京都大学工学部衛生工学科卒。
株式会社リクルート、株式会社日本プロバスケットボールを経て大学発ベンチャーとして2017年株式会社ヘルステック研究所を創業し代表取締役社長に就任。2019年一般社団法人PHR普及推進協議会の理事に就任し現在は専務理事。京都大学との共同研究や文科省の調査研究事業、民間企業（製薬会社、保険会社等）との共同研究事業、AMED、SIPでは分担研究者として社会実装に向けてPHRに係る研究や事業を実施している。
「地域の情報プラットフォーム ヘルスケアパスポートの展開：地域包括ケアでの活用やがん患者支援の具体例」
丸井 崇（TIS株式会社ヘルスケアサービス事業部 事業部長）
1973年 横浜出身。青山学院大学理工学部物理学科卒業。1996年東洋情報システム（現TIS）に入社。香港駐在、天津現地法人総経理、海外事業企画などを海外事業に長年従事。その後、クラウドやセキュリティなどのプラットフォーム事業の営業責任者を担当。2022年からヘルスケア事業の責任者として、医療、地域、製薬、保険領域のヘルスケア医療データビジネスや医療DXを踏まえたクラウドサービスビジネスを担当。
14:30-15:50（第1会場） シンポジウム10
「デジタル医学による生活習慣病の重症化予防、セルフケアやがん領域のサポート」
国民皆保険制度のサステイナビリティを保つための生活習慣病等の重症化予防におけるイノベーションが期待されており、デジタル医学の重要性は言うまでもない。今回、産官学から座長、演者を集め、最先端の取り組みを共有し、現状の課題や将来に向けての方向性についてディスカッションを行う。
座長：宮田 俊男（早稲田大学理工学術院先端生命医科学センター 教授）
高江 慎一（厚生労働省 医薬局 医療機器審査管理課長）
「高血圧治療アプリを用いた生活習慣病の重症化予防」
佐竹 晃太（日本赤十字社医療センター呼吸器内科／株式会社CureApp 代表取締役社長）
慶應義塾大学医学部卒、日本赤十字社医療センターなどで臨床業務に従事し、呼吸器内科医として多くの患者様の診療に携わる。2012年より海外の大学院に留学し、中国・米国においてグローバルな視点で医療や経営を捉える経験を積む。米国大学院では公衆衛生学を専攻する傍ら、医療インフォマティクスの研究に従事する。帰国後、2014年に株式会社CureAppを創業。現在も診療を継続し、医療現場に立つ。
上海中欧国際工商学院（CEIBS）経営学修士号（MBA）修了、米国ジョンズホプキンス大学公衆衛生大学院公衆衛生学修士号（MPH）修了。
「家庭用SaMDの次世代医療機器評価指標作成事業」
岡本 吉弘（国立医薬品食品衛生研究所 医療機器部 性能評価室長）
株式会社ブリヂストン
早稲田大学大学院生命理工学専攻博士課程修了
（独）医薬品医療機器総合機構
国立医薬品食品衛生研究所
「患者の経験を活かした支援」
任 和子（京都大学大学院医学研究科 教授／日本看護協会副会長）
1984年4月 京都大学医学部附属病院 看護師
2000年5月 名古屋大学医学部保健学科 助教授
2007年4月 京都大学医学部附属病院 病院長補佐・看護部長
2011年4月 京都大学大学院医学研究科 教授
「看護アセスメント力を高めるためのゲーミング教材の開発とその応用」
川上 祐子（京都府立医科大学医学部看護学科 講師）
2012年早稲田大学人間科学部卒業
2021年早稲田大学大学院人間科学研究科後期博士課程卒業
2020年より現職
「看護アセスメント力を高めるためのマルチプラットフォームアプリケーション」
中村 康則（株式会社SCREENアドバンストシステムソリューションズ 執行役員）
早稲田大学大学院人間科学研究科 博士後期課程修了，博士（人間科学）。 専門は，成人教育（大人の学び），心理学を基礎としたインストラクショナル・デザイン（教えることのデザイン）。京都大学大学院医学系研究科人間科学系専攻非常勤講師。
14:30-15:50（第2会場） シンポジウム11
「医療も暮らしも豊かにするOMO時代のコミュニケーションデザイン」
デジタルの力は空間的・時間的制限を超えたアクセスを可能にする。本シンポジウムではOMO（Online Merges Offline：オンラインとオフラインの融合）時代にどのようなヘルスコミュニケーションが可能になるのか…、病気で沖縄に来れないこどもたちへデジタルの力で美ら海水族館を届ける取り組みや、沖縄広告賞で金賞を受賞した友愛医療センターのYoutube動画コミュニケーションなど、沖縄ならではの取組み事例をご紹介する。
座長：井上 祥（株式会社メディカルノート 代表取締役／大阪大学 招へい准教授）
「友愛の心が目指すEGAOの医療 ～構造改革がもたらす院内外のコミュニケーション活性化～」
★★ ★★（社会医療法人友愛会 友愛医療センター）
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「子どもに笑顔を ～水族館×社会から始まる、テーマパークを越えた美ら海の新たな挑戦～」
佐藤 圭一（沖縄美ら海水族館 統括／サメ博士）
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「未来づくりの主語はワカモノ ～地域・世代を超えたヘルス×ウェルネスの共創～」
竹田 陽介（病院マーケティングサミットJAPAN 代表理事）
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16:00-16:50（第1会場） 特別講演2
「対談：スマートデバイスが命を見守る時代へ」
常に持ち歩いたり、身につけて活用されるスマートフォンやウェアラブルデバイスはもはや誰もが日常的に活用する時代となった。これらスマートデバイスは、デバイスとアプリケーションがユーザーの身体の状態をも常時モニタリングしてくれるようになり、何か異常が検出されれば直ちに本人に通知してくれる、まさに「人の命を見守るツール」へと進化している。大会長の木暮がこうしたスマートデバイスの進化をたどると共に、実際にAppleWatchで命を救われたご本人にも登壇いただき、スマートデバイスの未来について対談する。
座長：木暮 祐一（名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授）
木暮 祐一（第17回ITヘルスケア学会年次学術大会 大会長／名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授）
出版業界、モバイルコンテンツ業界を経て、2007年に「携帯電話の遠隔医療応用に関する研究」に携わり、徳島大学大学院工学研究科を修了し、大学教員へ転身。2009年武蔵野学院大学国際コミュニケーション学部准教授、2013年青森公立大学経営経済学部地域みらい学科准教授、2023年名桜大学人間健康学部健康情報学科教授。日本有数のケータイコレクターとしても知られる。
飯村 正彦（株式会社ラック 広報担当部長）
＜ご略歴＞200Wぐらいで○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●
16:00-16:50（第2会場） シンポジウム13
「遠隔健康医療相談サービスにできること ～健康相談は地域の課題をどう解決するか～」
COVID-19の流行以降、手軽に自身の健康について相談できるサービスである遠隔健康医療相談が注目を集めている。そのような中で、日本の遠隔健康医療相談や関連する医療サービスの発展と振興及び、遠隔健康医療相談を社会全体が安全に利用できる環境を整備することを通して、人々の健康に寄与することを目的として、一般社団法人 遠隔健康医療相談適正推進機構（略称：TELEQ、https://teleq.or.jp/）が2022年より活動している。本セッションではTELEQの理事企業各社代表を交え、沖縄県が抱える課題を踏まえつつ、遠隔健康医療相談サービスがいかにして地域の医療・ヘルスケア上の課題解決に貢献できるかを議論する。
座長：牧園 昌泰（ヘルスケアテクノロジーズ株式会社）
小川智也（MRT株式会社 代表取締役）
救急科専門医・日本抗加齢医学会専門医・MBA。大阪府立千里救命救急センター、大阪医療センター救命救急センターにて災害医療・救急医療に従事。その後、MRT株式会社にてITを活用した医療プラットフォーム事業を展開。現在、全国の医療機関・自治体・関係省庁と連携しオンライン健康医療相談・オンライン診療のサービスを提供している。
井上 祥（株式会社メディカルノート 代表取締役・共同創業者 医師・医学博士）
2009年横浜市立大学医学部卒。横浜労災病院初期研修医を経て2011年より横浜市立大学大学院医学教育学・消化器内科学、2015年3月に医学博士。一般生活者の医療リテラシー向上を理念に大学院在学中の2014 年10月に株式会社メディカルノートを創業し現在代表取締役。2008年北京頭脳オリンピック”WMSG”チェス日本代表。日本オリンピック委員会中央競技団体ドクターとして2013年仁川アジア大会チェス日本代表のアンチ・ドーピングを担当。日本医療機能評価機構EBM普及推進事業運営委員。NPO法人JAMSNET東京理事。横浜市立大学医学部非常勤講師。横浜市立大学医学部同窓会倶進会常任理事。横浜総合医学振興財団理事。
大石 怜史（ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長 兼 CEO）
2018年5月ソフトバンク株式会社に入社し、ビジネス ストラテジストとして海外企業との提携案件交渉や新規事業提案に携わる。2018年10月ソフトバンクが掲げる「Beyond Carrier」戦略をヘルスケア領域でさらに推進するためのグループ会社としてヘルスケアテクノロジーズ株式会社を設立、代表取締役社長 兼 CEOに就任。ソフトバンク入社以前は、GMOグローバルサイン株式会社にて、東南アジア諸国におけるJV案件を担当、インド・ロシア・UAE法人を設立、事業統括するなど、海外事業展開や新規事業マネジメントへの豊富な経験を有する。
橋本 直也（株式会社Kids Public 代表取締役）
2009年日本大学医学部卒。小児科専門医。聖路加国際病院での初期研修を経て、国立成育医療研究センターにて小児科研修。その後、東京大学大学院にて公衆衛生学修士号を取得。子育てにおいて誰も孤立しない社会づくりを目指し、2015年12月に株式会社Kids Publicを設立。現役の小児科医、産婦人科医、助産師にスマホから相談できる「小児科オンライン」「産婦人科オンライン」を運営。医療×ICTで、病院で待っているだけでは届かない不安、孤立へのリーチを目指す。
×× ××（沖縄セルラー電話株式会社 ソリューション営業本部ビジネス開発部うちなーSmart Life推進グループ）
＜ご略歴＞○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●○○○○●
17:00-17:50（第1会場） 特別講演3
「オリオンビールの健康経営施策」
オリオンビール株式会社は沖縄県に本拠を置く日本の大手ビールメーカー。創業は第二次世界大戦後、アメリカ合衆国による沖縄統治時代の1957年。全国シェアは大手4社に次ぐ第5位だが、沖縄県内ではシェア第1位で、約5割を占めている。そのオリオンビールは名護市東江にある名護工場で生産される。名護市はビールの街ともいえる。このオリオングループではCHO（Chief Health Officer）執行役員人事総務本部長である矢沼恵一氏が率いる健康経営プロジェクトチームが主軸となって、産業医・保健師・安全衛生委員会と協働しながら、従業員の健康維持・増進を図る取り組みを実施している。このオリオンビールの健康経営施策について、矢沼常務執行役員をお招きし、ご解説をいただく。
座長：木暮 祐一（名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授）
矢沼 恵一（オリオンビール株式会社 Chief Health Officer 常務執行役員 人事総務本部長）
大学卒業後、西武百貨店に入社。本社人事部に配属となる。人事制度策定や評価、人員削減を伴う雇用調整など人事全般を幅広く経験。その後、メリルリンチ日本証券へ。以降外資系企業を中心にHRプロフェッショナルとしてHR業務の全般に携わる。2019年にオリオンビール入社、現職。ORION WAYの策定等を中心に、同社の組織風土改革や若手の育成と積極的登用に力を入れる。