12:50-13:00（第1会場）
開会のご挨拶
代表理事 磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授）
大会長 木暮 祐一（名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授）
13:00-13:50（第1会場） 特別講演1
「能登半島地震を経験して ～BCM/BCPとしての医療・ヘルスケアDX～」
座長：磯部 陽（国際医療福祉大学臨床医学研究センター 教授）
宮田 俊男（早稲田大学大学院先進理工学研究科 教授）
能登半島七尾市に位置する恵寿総合病院は2024年1月1日に発災した大規模地震、能登半島地震に被災した。病院周辺に甚大な被害が出た中、「災害でも医療を止めない」をミッションに、発災直後より急性期医療の継続が可能であった。それは、2007年の能登半島地震の経験、2011年の東日本大震災の経験知から、災害に対してのBCM/BCP（ Business Continuity Management/Plan）を策定してきたことに起因する。免震建築や水の二重化のほか建物・設備の強靭化、準備してきたPHR（ Pesonal HealthRecord ）や業務用スマートフォンなどDXの取組も有効に作動した。
神野 正博（社会医療法人財団董仙会恵寿総合病院 理事長）
1980年 日本医科大学卒,1986年 金沢大学大学院医学専攻科卒（医学博士）。金沢大学第2外科助手を経て、1992年 恵寿総合病院外科科長、1993年 同病院長（2008年退任）、1995年 特定医療法人財団董仙会（2008年11月より社会療法人財団に改称、2014年創立80周年）理事長、2011年 社会福祉法人徳充会理事長併任。専門は消化器外科。全日本病院協会副会長、日本病院会常任理事、日本社会医療法人協議会副会長、石川県病院協会副会長、サービス産業生産性協議会（SPRING）幹事、七尾商工会議所副会頭ほか。現在、厚生労働省において社会保障審議会医療部会委員を務める。
14:30-15:20（第1会場） シンポジウム1
「ヘルスケアのIT化の日米比較～日米医学医療交流財団の取り組み」
座長：小嶋 高志（弁護士法人フェアネス法律事務所 弁護士・医師）
本セッションではヘルスケアIT分野における日米の違いを理解するために、まずオンラインで米国とつなぎ、現地の医療・介護におけるIT化の進展についてオンラインを通じて米国の関係者から報告を受けた後、今後の日本の課題を提示する。さらに、日米の医療のIT化の格差を改善するために、日米医学医療交流財団が人材と情報の交流を進める取り組みを紹介する。
松木 隆志（TransPacific Healthcare Partners LLC Co-Founder）
東京医科歯科大学医学部医学科卒業。 日本での数年間の診療経験を経た後渡米、ニューヨーク市内のマウントサイナイ医科大学ベスイスラエル病院精神科にて精神科専門医研修を修了、米国精神科専門医資格を取得。 現在はマウントサイナイ医科大学精神科助教授および同医科大学附属病院精神科救急部の指導医として精神科急性期医療の最前線で診療と教育に従事する傍ら、ニューヨーク、ニュージャージーにて個人開業し、一般外来診療を行っている。また、ジョージア州、テキサス州全域を対象にインターネットのビデオ通話を用いた遠隔診療も提供している。2020年9月には TransPacific Wellcare Group を創業、ニュージャージのかかりつけクリニック「ひばりファミリーメディカル」の運営に携わる。
島田 栄治（TransPacific Healthcare Partners LLC Co-Founder／Oriental Wellcare Group Founder／株式会社SEM Medical Solution/SEMグローバル株式会社 代表取締役／医学博士 日本医学放射線学会放射線科専門医）
放射線科専門医として、独立系としては最大規模の遠隔読影サービス会社を経営。日本全国の 250 病院から月間 10,000件を超える読影を受注。また、その傍ら日本で最大規模の在宅医療に特化した医療法人を立ち上げた。現在では月間 3,000人 のケアを行う。日本における在宅医療のパイオニアであり、医者でありながら起業家。2014年11月には Oriental Wellcare Group を創業し、マレーシアを中心としたアジア圏に邦人向け医療機関を幅広く展開している。2020年9月 には TransPacific Wellcare Group を創業、ニュージャージのかかりつけクリニック「ひばりファミリーメディカル」の運営に携わる。
徳田 安春（群星沖縄臨床研修センター長／東京財団政策研究所研究主幹）
日本医療政策機構 フェロー。沖縄県生まれ、1988年琉球大学卒、沖縄県立中部病院にて研修、同病院総合内科、聖路加国際病院一般内科、筑波大学水戸地域医療教育センター総合診療科教授、地域医療機能推進機構本部顧問などを経て、2017年より現職 （むりぶし沖縄臨床研修センター長）。専門は総合診療医学、臨床疫学、臨床教育。Choosing Wisely Japan副代表。
遠藤 直哉（公益財団法人日米医学医療交流財団 理事長）
1945年生。麻布高校卒業、東京大学法学部、ワシントン大学ロースクール修士（アスベスト集団訴訟論）、中央大学法学博士（取締役分割責任論）。1996年度第二東京弁護士会副会長、桐蔭横浜大学法学部大学院教授（商法）、同大法科大学院教授（医事法）を歴任。現在、日本法社会学会、日本私法学会、医療と質・安全学会の会員、（公社）日本医療機能評価機構医療事故センター運営委員、（公財）日米医学医療交流財団理事。近著『新団体法論－国家・会社・社団・財団の法動態論－』（ソフトロー総説）(信山社2022年）、『法動態学講座1～5』(信山社2018～2021)。
14:30-15:20（第2会場） シンポジウム2
「離島診療おける課題とデジタル医学による『島に住み続ける』ことへのサポート」
座長：植田 真一郎（琉球大学大学院医学研究科 教授）
宮田 俊男（早稲田大学理工学術院先端生命医科学センター 教授）
沖縄県離島の住民にとって島に住み続けることは重要で、離島医療のひとつの目的はそこにあると言える。しかし現実はさまざまな理由で本島に搬送され，帰島がかなわない場合も多い。本セッションでは離島診療所の慢性疾患コホートをベースに帰島できない要因の記述から今後デジタル医療による解決の可能性まで議論したい。
「離島医療の課題と解決に向けた提言」
石坂 真梨子（宮崎大学医学部地域医療・総合診療医学 助教）
2015年鹿児島大学医学部卒業 沖縄県立中部病院で初期研修、総合診療島医者育成コースで後期研修を2019年から小浜島診療所で行う。琉球大学大学院医学研究科 臨床研究教育管理学講座で離島の高齢者と多併存疾患、多剤併用と帰島できない搬送例についての研究を実施。2023年から宮崎大学医学部地域医療・総合診療医学特別助教。
「奄美大島における遠隔医療の経験と展望」
三島 千明（医療法人社団DENみいクリニック代々木 院長）
島根県出身。島根大学医学部卒業後、島根大学医学部附属病院にて初期研修。2013年より北海道家庭医療学センターにて後期研修。修了後、在宅医療中心の診療所勤務を経て、2021年4月みいクリニック代々木院長。現在、早稲田大学大学院先進理工学研究科後期博士課程に在学中。
15:30-16:50（第1会場） 国際シンポジウム
「What are the current and future challenges of digitalization? in EU and Japan」
座長：阿久津 靖子（千葉大学医学部附属病院患者支援部 特任准教授）
通訳：徳田 安春（群星沖縄臨床研修センター長）
EU eヘルス・ネットワークの共同議長を務めた Dr Henrique Martins からヨーロッパにおけるデジタルヘルス相互運用性のための標準化のプロセスとして、欧州電子医療記録交換フォーマット（EEHRxF）に向けた道のりやEU新法／デジタルヘルス規制を紹介する。日本とEUが直面する課題についての意見交換を行う。
Henrique Martins（MD, PhD, MLaw, FIAHSI, Associate Professor in Health Management and Leadership at FCS, UBI, ISCTE-IUL HL7 Europe Foundation, Board of Directors）
医学博士、法学修士医学博士号、内科専門医資格、経営学の修士号および博士号、法学修士号を取得しており、現在は法学の博士号を取得中。2009年から2013年にかけて、ポルトガルのリスボンにあるフェルナンド・フォネセカ病院で初のCMIO（Chief Medical Information Officer）の一人として活躍。保健省に在籍していた間、ポルトガルにおける電子ヘルスの計画従事し、7年近くSPMS（ポルトガルのデジタルヘルス機関）の代表を務め、国の電子ヘルスを牽引。8年間にわたりポルトガルを代表し、EU電子ヘルスネットワークの元加盟国共同議長を務める。2020年7月には国際医療情報科学アカデミーのフェローに選出。また、国防監査官でもあります。2020年8月以降、HL7ヨーロッパ財団の取締役会に参加している。現在はISCTEビジネススクール、医学部（FCS-UBI）、および高麗大学医科大学校（客員教授）で学術活動に従事しており、デジタルヘルス、医療システムと変革、医学生および医療専門家のためのリーダーシップとマネジメント教育を教え、研究。また、グローバル、ヨーロッパ、国内および病院レベルでのデジタルヘルスの新しいトレンドに関する一連の論文を著している。現在、WHOアテネの品質管理と患者安全オフィスのデジタルヘルスとイノベーションの上級コンサルタント、およびWHO西太平洋地域のデジタルヘルスの地域行動計画の上級コンサルタントとして活動。EU資金提供のCSAであるXpanDHのコーディネーターも務めており、欧州電子健康記録交換の開発と採用の努力を支援。
通訳：徳田 安春（群星沖縄臨床研修センター長／東京財団政策研究所研究主幹）
日本医療政策機構 フェロー。沖縄県生まれ、1988年琉球大学卒、沖縄県立中部病院にて研修、同病院総合内科、聖路加国際病院一般内科、筑波大学水戸地域医療教育センター総合診療科教授、地域医療機能推進機構本部顧問などを経て、2017年より現職 （むりぶし沖縄臨床研修センター長）。専門は総合診療医学、臨床疫学、臨床教育。Choosing Wisely Japan副代表。
15:30-16:50（第2会場） シンポジウム3
「IT業界は本当に医療機関を知っていますか？ ～病院経営者のホンネとは～」
座長：井上 祥（株式会社メディカルノート 代表取締役／大阪大学 招へい准教授）
IT業界や企業は本当に医療現場や経営者のニーズや実情、つまり「医療機関」を理解しているのでしょうか。厳しい診療報酬点数の中で、IT技術導入に伴う財務的な難しさ、システム導入後のサポート体制、業務効率化や経営指標への寄与度など、多岐にわたる視点から病院経営の本音を明かします。このシンポジウムでは、3人の病院経営者が集まり、さまざまな角度から医療機関のデジタル化の現状と課題について徹底討論します。IT技術の真の価値と課題を探り、未来の医療とITの融合を考えます。
甲賀 啓介（コミュニティーホスピタル甲賀病院 院長／全日本病院協会 常任理事）
2000年大阪大学医学部医学科卒業、2005年大阪大学大学院医学系研究科博士課程消化器内科学講座入学、2009年同修了博士号取得（医学）。2000年大阪大学医学部付属病院第一内科研修医、2001年大阪警察病院消化器内科医員、2004年大阪大学医学部付属病院消化器内科医員、2009年コミュニティーホスピタル甲賀病院消化器内科医員、2012年同副院長、2019年4月同院長。日本内科学会（総合内科専門医）、日本肝臓学会（肝臓専門医）（肝臓指導医）（東部支部評議員）、日本消化器病学会（消化器病専門医）（消化器病指導医）（東海支部評議員）、日本消化器内視鏡学会（消化器内視鏡専門医）（消化器内視鏡指導医）、日本糖尿病学会（糖尿病専門医）、日本リハビリテーション学会（リハビリテーション専門医）、日本人間ドック学会（人間ドック健診専門医）、日本医師会認定産業医、診療情報管理士、臨床研修指導医、全日本病院協会常務理事。
伊藤 智美（社会医療法人仁愛会浦添総合病院 理事兼病院長補佐兼看護師確保・定着促進室長）
日本赤十字看護大学卒業後、救急・集中治療分野で臨床経験の後、大阪府立大学看護学研究科博士前期課程修了、急性・重症患者看護専門看護師を取得した後、副看護部長、副院長件看護部長、現在は病院長補佐として看護師確保等の業務に従事し現在、看護学研究科博士後期課程在籍中。
石井 隆平（おもと会グループ 大浜第一病院 理事長代行）
1983年東京都出身
大手総合広告会社、医療系コンサルティング会社を経て、
2012年～医療法人おもと会 理事就任
2021年～社会医療法人おもと会 業務執行理事就任
同年～学校法人おもと会 常務理事就任
2024年～現在においては、おもと会グループ理事長代行及びグループ統括本部長を兼任
日本医療マネージメント学会 沖縄県支部 副支部長
東海青年医会 経営指標委員会 委員長
那覇法人会 監事
沖縄県若手経営者の会 幹事
コメンテータ：
大石 怜史（ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長 兼 CEO）
伊神 奈穂（コミュニティーホスピタル甲賀病院 医療保険部）
19:20-21:30 （ホテルゆがふいんおきなわ） 懇親会
日本デジタルパソロジー・AI研究会主催のウェルカムパーティーにITヘルスケア学会関係者もご参加いただけます。参加費は10,000円。以下のページから「8/29 Welcome Party ¥10,000」のチケットを事前にご購入ください。
